不動産売却前のリフォームは必要？ほかの売れやすくする方法も解説

マイホームを売却する場合、事前にリフォームをしたほうが良いのでしょうか。
リフォームをすることで、早期売却がしやすくなるのか、より高く売れるのかなど、売主の方にとっては気になるポイントかもしれません。
今回は、さいたま市で不動産売却の実績を誇る弊社が、リフォームをおこなうメリット、デメリットについて解説します。
不動産売却をご検討中の方の参考になれば幸いです。

リフォームをして不動産売却するメリットとデメリットを解説

リフォームをしてから不動産を売却する場合には、メリットもある一方で、デメリットもあります。
まずは、リフォームをするメリットとデメリットの両面を見ていきましょう。
メリットとデメリットを比較してみると、売却前のリフォームが効果的かを知るヒントにもなります。

売却前にリフォームする「メリット」

不動産を売却する前におこなうメリットに、「見た目の印象が上がり売却が有利になる可能性」が挙げられます。
家も時間の経過とともに、劣化が見られるのが普通です。
リフォームをすると、気になる部分がきれいに蘇ります。
それによって買主に好印象を抱かせることができ、見た目で損をせず、売却が有利になる場合があります。
劣化だけでなく、築古の物件の場合には、設備も当時のデザインのものというケースが少なくありません。
キッチンや洗面所、浴室などの水回りは、購入を検討する方が内覧でよくチェックする部分です。
リフォームにより、古びた印象になりにくいこともメリットといえるでしょう。
また、リフォーム済みの物件だと、「買主が即転居しやすい」というのもメリットです。
中古住宅の購入検討層のなかには、早く新居で暮らしはじめたい方もいらっしゃるでしょう。
そのような場合、事前のリフォームが効果的に影響する可能性があります。
くわえて、買主はリフォーム費用を考慮せず、購入費用だけで住宅ローンの借入をおこなうことができます。
このことも、メリットとして売却のしやすさにつながるかもしれません。

売却前にリフォームする「デメリット」

不動産売却前におこなうデメリットとして、「かかった費用が回収しにくい」ことは売主の方が注意したい点です。
中古住宅の魅力として、価格の安さが挙げられます。
つまり、不動産の売り出し価格に、リフォームの費用を上乗せすることが難しいのです。
また、リフォーム済みだと即入居できることがメリットとなるケースもある一方で、自分の好みにあわないリフォームをされた家は敬遠されがちです。
「買主の好みに合致しない可能性」は、リフォームのデメリットだといえます。
近年は、購入後のリフォームを前提に中古物件を検討し、自分でこだわった住空間にしたいと考えている方も多くいらっしゃいます。
不動産売却前のリフォームは、買主にとってメリットもありますが、それを上回るデメリットと捉えられる可能性も否めません。
リフォーム済みで価格が高くなっている物件より、安く自分好みにできそうな物件が早期売却につながるケースもあります。
総合的にみると、基本的にはリフォームせずに売り出した方が良いとする考え方が一般的といえるでしょう。

不動産売却前にリフォームが有効なケースと必要な価格相場とは？

不動産売却前におこなう場合には良い点と悪い点があるため、必ずしもリフォームが必要とは限りません。
しかし、売れにくくなる理由があるケースでは、リフォームが必要な場合もあります。
ここでは、リフォームが必要なケースや、リフォームにかかる費用相場について解説します。

必要なケース➀生活で欠かせない設備が壊れている

家が売れにくくなる理由のひとつに、「重要な設備が壊れている場合」があります。
中古住宅をリーズナブルに購入し、その後、買主が自ら好みのリフォームをしたいと考えているケースは少なくありません。
しかし、その場合も、生活に欠かせない設備が揃っていることが求められます。
たとえば、給湯器などもそのひとつです。
給湯器が壊れていると入浴することができず、引っ越しても暮らしに支障をきたしてしまうでしょう。
重要な設備については、不動産売却にも影響してしまう恐れがあるため、リフォームが必要になります。

必要なケース②外観の印象を著しく損なっている

「外観の印象が著しく良くない場合」も、リフォームを検討したい状況といえるでしょう。
見た目の印象は、不動産売却においても重要です。
壁に穴が開いているような場合は、リフォームをする必要があります。
また、障子や破れている、カビが発生して目立っているといった場合も、必要なケースといえるでしょう。
第一印象で、購入検討者に「住みたい」と感じてもらうことが不動産売却につながるポイントです。
実際の築年数よりも見た目を損なってしまっているときには、リフォームを検討してみてください。

リフォームの相場

リフォームが必要なときに気になるのが、リフォームにかかる費用です。
たとえば、フルリフォームであれば400万円程度が目安といわれています。
実際には、不動産売却する物件の広さや工事内容、設備のグレードによっても代わってきます。
フルリフォームの場合は、施行期間も1か月ほどは見ておく必要があります。
大規模で時間もお金もかかるフルリフォームは、売り出し価格が高くなり、買主のニーズや好みにあわないと裏目にでてしまうリスクがあるので、慎重になることが大切です。
一方で、優先順位を付けて部分リフォームをおこなうのも効果的です。
たとえば、壁紙なら10㎡あたり1万円から2万円、トイレなら10万円から50万円など、内容によって必要な費用が変わってきます。
必要な費用は40万円前後がひとつの目安となりますが、それ以上のときも100万円以内に抑えておくと良いでしょう。

リフォームをしない場合に不動産売却しやすくする方法をご紹介

不動産売却前にリフォームをしない場合に、売れやすくする方法はあるのでしょうか。
最後に、リフォーム以外でも取り組みやすく、不動産売却しやすくする方法をご紹介します。

ホームインスペクション

リフォームしない場合に売れやすくする方法として、「ホームインスペクション」が有用です。
ホームインスペクションは、住宅診断士による建物状況調査です。
外壁や基礎の劣化、また補修が必要な場所など、診断とアドバイスを得られます。
専門家による客観的な調査結果は信頼性につながり、リフォームしない場合に不動産売却する後押しとなります。

ハウスクリーニング

リフォームをしない場合にも、印象を良くするために、最低限の清潔感を保つことは重要です。
そこで役立つ方法が「ハウスクリーニング」です。
掃除のプロの技術と専用の道具で、一般的な掃除では難しい場所の掃除もおこなってくれます。
ハウスクリーニングは、とくに水回りに有効です。
リフォームしない場合には、その分の予算をハウスクリーニングや建物状況調査にまわすのもおすすめです。

簡易な修繕

リフォームをしない場合も、劣化が激しい箇所は最低限の修繕をすることで、不動産を売却しやすくなります。
築年数が古くなくても、壁紙やふすまなどが大きく破けている場合は、実際の経年以上に傷んでいる印象を与えてしまいかねません。
そのようなときは簡易な修繕でキズや汚れを取り除き、購入検討者に好印象を与えるようにしましょう。

まとめ

不動産売却前にリフォームが必要な場合などを解説しました。
リフォームしない場合も、さまざまな工夫で売却しやすくすることが可能です。
南新商事は、地域に密着し実績を重ねてきたノウハウを活かし、さいたま市での売却をサポートしております。
「リフォームせず売りたい」という場合も、ぜひ弊社までご相談ください。